環境・SDGs

ゼレンスキー演説から学ぶ発信スキル:気候変動やSDGsにも

Zelensky

ロシアのウクライナ侵攻が始まってから1か月になりましたが、未だに戦争は終わりの兆しが見られません。ウクライナのゼレンスキー大統領は各国に向けて支援を要請する演説をしていますが、日本でも行われたので聞いた人もいるのでは?全く異なる話題ですが、気候変動やSDGsについての情報拡散が難しいという悩みをよく聞くので、彼の発信方法からヒントを学べるのではないかと思いました。

続きを読む

ウクライナ侵攻で脱ロシアと脱炭素が加速:エネルギー安全保障

ロシアのウクライナ侵攻に対する経済制裁の影響から、欧米諸国の脱ロシア化が始まっています。ロシア産エネルギー資源の依存度を下げるために、石油やガスの供給をロシアに大きく頼るヨーロッパ諸国ではエネルギー政策を抜本的に見直さなければならなくなりました。「脱ロシア化」を契機に「脱炭素化」のスピードが速まることになるかもしれません。さらに、世界中でエネルギー政策全般が再点検され、各国は「エネルギー安全保障」について真剣に考えざるを得ないようになってきます。

続きを読む

ロシアのウクライナ侵攻を止めるために:ESGとSDGs

StandwithUkraine

毎日、ウクライナ紛争のニュースが入ってきて、はらはらしています。爆撃などによる被害の様子を見て早く戦争が終わってほしいと願いつつ、自分ができることは何もないという無力感もあります。そんな中、「ESG」とか「SDGs」などの一見関係のないようなキーワードが出てきて、遠い外国に住む私たち一般人でもできることがあるかもと思い直しました。

続きを読む

よき先人になるために次世代にレガシーを残す

Tree

最近、まちづくりやコミュニティにおいて、「場所」や「社会」について目を向けることの重要さについて書いてきましたが、今日はそれとは別の視点で過去や未来など「時間」軸について考えてみます。空間での横のつながりだけでなく、今を生きている者だけでない、時間を超えた縦のつながりについて。世界は今の自分たちだけのものではなくて、私たちは長い流れの中の間借り人に過ぎないという話です。

続きを読む

SDGsとは?基礎をわかりやすく簡単にまとめました

SDGS

最近日本でも、しきりに「SDGs」という言葉が使われるようになりました。けれども「エスディ-ジーズって何のこと?」「英語で意味が分からない」という声も多いようです。中には「何となくわかるけど、ホントのところを今さら聞けない」という人もいるようなので、ここで「SDGsとは何のこと」なのか基本的なことをおさらいしておきましょう。

続きを読む

英ジョンソン首相辞任したら環境政策はどうなる?

Boris Johnson

イギリスではジョンソン首相の辞任を求める声が高まっています。去年コロナ規制中に首相官邸で飲み会が行われたことが「パーティーゲイト」スキャンダルとして問題になっているのです。とはいえ、彼が辞任するとなると心配になるのはイギリスの環境政策のゆくえです。

続きを読む

若者と気候変動:世代が変われば世界は変わる

Greta

前回、気候変動について悩んでいる若い人たちへ向けてのメッセージを書いたところ、うれしい返事をいただきました。そんな若者世代による新しい未来が待っているという希望をさらに裏付ける話を聞いたので紹介します。ニュージーランドの「たばこフリー」世代を作ろうという取り組みについてです。

続きを読む

気候変動問題コミュニケーション:若い人たちへ

Climate Strike

前回の記事を読んだ若い人から「私は気候変動問題について関心があるのだが、周りの大人が耳を貸してくれない。どうしたらいいのでしょうか。」という質問をいただきました。実は、こういう若者の声はよく聞きます。そこで、きょうは若い人たちに向けてのメッセージです。そんな若い人達とどう接したらいいのかと思う大人の方にも参考になるかもしれません。

続きを読む

気候変動問題コミュニケーション:無関心層への啓発方法

Polar bear

前回の記事では、「日本では気候変動についての関心が低い」という仮説が本当なのかどうかを国際調査におけるデータをもとに検証しました。その結果、やはりそうであるというエヴィデンスが出ていました。それでは、日本で気候変動問題への関心を高めるためにはどうしたらいいのか、その方法を模索していきます。

続きを読む

気候変動国際意識調査:日本はなぜ環境意識が低い?

Drought

外から見ていると日本では気候変動についての関心が低く、メディアでもあまり取り上げられない印象があります。「日本人は環境意識が低い」という声もよく聞きますが、実際に国際的に比較した場合はどうなのでしょうか。これについて、欧米やアジアなど17の先進国を対象に行われた国際意識調査をもとに検証します。

続きを読む